ヤマダインフラテクノス（シリーズ No.1648）

「循環式エコクリーンブラスト工法」の普及で
「ゴミを減らして世界を変える」起爆剤に

 
山田 博文 社長

　全国に約73万カ所ある道路橋の約４割が鋼橋で、その約半数が築年数40年を越え、補強・補修が必要な時期を迎えている。鋼構造物の長寿命化のための重防食塗装の際、ポイントとなるのは塗装を剥がし錆を取る素地調整だが、従来から主流の珪砂やスラグなど非金属系研削材を使用するブラスト法では、１橋当たり１０００平方㍍の施工で約40㌧の再利用不能の有毒性廃棄物が発生するという問題があった。

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高橋建設（シリーズ No.1634）

こだわりをカタチにする防音工事のパイオニア
組立式防音室「ミュージックキャビン」シリーズ

髙橋 厚志 専務

　騒音による近隣トラブルやプライバシーの流出を防ぎ、物件の価値を向上させる空室対策の一つとしてニーズが高まる防音リフォーム。組立式防音室「ミュージックキャビン」シリーズで市場をリードする高橋建設株式会社（依田昭生社長）は、生活スタイルの多様化が進む中で、趣味や仕事にこだわりの空間を求める富裕層から圧倒的な支持を集める防音工事のパイオニアだ。
１９７９年に一般建築業として創業した同社が技術の粋を集めて開発した「ミュージックキャビン」は、予め工場で加工製作したパネルを現場で組み立てるパネル工法。移設が容易なだけでなく、組立式でありながら天井の梁や柱の形、窓やドアの位置などに合わせたオーダー施工が可能だ。

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城之内建材 （シリーズ No.1630）

「真心経営」で地域密着を貫く建材商社
 
城之内 利彦 社長

　成田空港近くに構えたプラントで生コンを製造する佐倉エスオーシー㈱と、運送・工事・人材派遣・ミキサー車のレンタルなどを担う成田エスオーシー㈱を傘下に配し、各種建材と生コンの卸売業務で成田市周辺エリアに３００社もの顧客を持つ城之内建材株式会社。高い技術力が必要な高強度ＪＩＳ規格認証、高強度コンクリート製造における国土交通大臣の単独認定を受けている。
「山元から良質な骨材を直接調達でき、技術と品質の高さが当社の強みです」

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杉田建設興業 （シリーズNo.1624）

公共工事で小笠原諸島への地域貢献を貫く
創業55周年を迎えた飛島建設グループ企業

岡部 一郎 社長

　日本復帰から半世紀。「東洋のガラパコス」と呼ばれ、２０１１年に世界自然遺産に登録された小笠原諸島で様々な建設事業を手掛け、島民の皆と苦楽を共にし、歩んできたのが杉田建設興業株式会社だ。
　千葉県千葉市に本社を構える同社は、１９７０年に父島（現支店）、92年に母島と相次いで小笠原諸島に営業所を開設。道路や都営住宅の建設、学校改築工事といった公共工事で実績を積み上げ、いまや唯一無二の存在感を発揮している小笠原諸島進出のきっかけを、岡部一郎社長はこう語る。
「小笠原は創業者の生まれ故郷。日本に返還された翌年から『地域貢献』をキーワードにして事業をスタートしました。以降、生コンの自社プラントや豊富な重機を所有することで、小笠原村や東京都からも〝頼りにされる会社〟として立ち位置を確立してきました」
　昨年７月12日、Ｍ＆Ａで飛島建設グループの一員となった同社。飛島建設で建築部長や営業部長を10年以上務めてきた岡部社長は、奇しくも杉田正己前社長と日本大学理工学部建築科の同級生だ。前社長の死去を受けて同社を引き継いだ岡部社長は、全社員をそのままグループに転籍させることで、「社員を路頭に迷わせない」という約束を果たした。

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富士テクノ（シリーズNo.1608）

「品質」を極めて建物の長寿命化を実現
耐震診断・補強工事のスペシャリスト


石橋 謙介 社長

　今後30年以内にマグニチュード７級の「首都圏直下地震」が発生する確率は約70㌫（政府「地震調査委員会」）。高まる災害リスクに備えて進められる耐震診断・補強設計・補強工事は建物の安全性だけでなく、資産価値も向上させる。
「当社の強みは『品質』と、その管理。いかにロスが無く、現場作業を効率良く進められるかを追求しています。工事が終われば外から見えない工種でも、決して手を抜くことはできません」
　と話すのは、昨年７月に先代社長の急逝を受けて就任した石橋謙介社長。あと施工アンカーのパイオニア企業に勤務した前職から30年以上、耐震補強工事に携わってきたエキスパートだ。
　１９９４年に日東エンジニアリング㈱として設立した同社は２０１０年に現社名へと変更し、無機・有機等の建築材料・副資材の販売会社ともグループを組み、大地震発生に切迫感が募る社会のニーズを捉えて実績を積み上げてきた。
　その豊富な経験値による正確な耐震診断に基づき、数々の耐震補強工法の中から最適で費用対効果が高い補強を提案する同社。「キングの塔」の愛称で親しまれ、県内で最初の国登録有形文化財として認められた神奈川県庁本庁舎の耐震補強プロジェクトにも参画した。
　およそ20社の協力会社とも「品質第一」を共有しながらハイレベルな施工力を発揮。大手総合化学品会社と連携し、乾燥収縮を低減して短納期に繋げるグラウトコンクリートなど、新しい建築材料も積極的に導入している。

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