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会社の流儀BLOG

毎日新聞出版『サンデー毎日』で連載中の「会社の流儀」がWeb版で登場。中堅・中小企業の隠れた素顔や取り組みを紹介します。

日本シー・ビー・ケミカル  (シリーズNo.1557)

航空機洗浄剤と金属表面処理剤分野で光る個性

 
浜元 伸二 社長

 1960年8月、米国シー・ビー・ケミカル社(現マクギーン社)とのライセンス契約により技術を導入し日本での航空機向け薬剤等の製造・販売を目的として創立された日本シー・ビー・ケミカル株式会社浜元伸二社長)は、その後、アルミニウム・鉄鋼・亜鉛等への化成被膜の新技術を確立。金属表面化学処理剤の分野でユニークな存在感を示してきた。
 そんな同社が2015年4月、伊藤忠グループから分離され、金属加工油剤の製造・販売でグローバルに展開するユシロ化学工業㈱の傘下に入った。ユシログループとのシナジー効果で、海外での金属表面処理剤事業を拡大強化していく狙いだ。

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環境総研(シリーズNo.1556)

フロン処理のプロがエネルギーの未来を創る


山田 久俊 社長
 

 オゾン層破壊物質と言われる「フロン」。株式会社環境総研は、家電製品などを廃棄する際に発生する使用済みのフロンを完全に回収し、適正な破壊・再生を施すエキスパートだ。
 家電リサイクル法が施行された2001年に設立した同社は現在、国内に5つの拠点を展開。法改定によって同業他社が淘汰される中で、18年間にわたって大手企業を中心とするクライアントの要望に応えてきた。

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あかりみらい(シリーズNo.1537)

あかりを変えれば未来が変わる
電気料金削減対策のトップランナー企業


越智 文雄 社長

 東日本大震災にともなう福島原子力発電所の事故から7年。すべての原子力発電所が停止した当時、日本中が深刻なエネルギー危機に陥ったことは記憶に新しい。
 2012年、政府はこの国家危機に対処するための「日本再生戦略」として、20年までに公的設備・施設のLEDなど高効率照明の導入率100㌫達成を提示した。
 これはエネルギーを多く消費する白熱灯と蛍光灯について国内での製造と国外からの輸入を、20年をめどに実質的に禁止する方針で、これにより大手照明メーカーは前倒しの19年3月末をもって蛍光型照明の生産全面終了を発表。半世紀以上にわたり人々の暮らしを照らし続けた明かりは省エネ性の高いLEDにすべて移行することとなる。
「国内の照明の全LED化はいよいよ最終段階。計画的なLED化と電力自由化のアドバイスで自治体や企業の予算を大幅に削減します」
 と、話すのは株式会社あかりみらい越智文雄社長。越智社長は北海道大学卒業後、北海道電力・電気事業連合会に29年間勤務。08年北海道洞爺湖サミットでは札幌ドームを会場とした環境総合展の事務局長を務めたエネルギー界のスペシャリストだ。

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富士フレーバー(シリーズNo.1463)

害虫防除の「エコモン事業」を世界に発信
JTグループの研究開発型メーカー


粂内 健男 社長

 JTグループのたばこ香料などの研究開発・製造・販売からスタートして46年の歴史を刻んできた富士フレーバー株式会社が、近年、「エコモン事業」の研究開発・販売を加速させている。
「エコモン」とは、『エコ』ロジーとフェロ『モン』を組み合わせた造語で、食の安心・安全を守る害虫防除のためのモニタリング用フェロモントラップ事業の総称だ。
 この事業は、世界中に広く分布し貯蔵食品害虫として知られる「タバコシバンムシ」の性フェロモン「セリコルニン」の発見に始まる。これを化学的に合成し、1982年、「タバコシバンムシ」のモニタリング用フェロモントラップ「セリコ」という商標で発売した。
 一般に害虫防除というと薬剤を使った駆除を思い浮かべるが、同社の考え方は異なる。薬剤の使用を最小限に抑え、「最適な時に、最適な場所に、最適な方法で」害虫防除を実施するための手法としてモニタリングの実施を提案しているのだ。

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日本環境科学研究所(シリーズNo.1462)

油脂分解の研究・開発で環境改善に貢献する
バイオの力で飲食業・食品製造業の悩みを解決

 地球が誕生したのは46億年前。地球上のあらゆる領域に生息する微生物の起源は、人類より遥か以前の35億年前に遡る。微生物には、未だ計り知れない可能性があり、さらに研究の余地があるという。
〝自然と共生するための環境づくりの実現〟を理念とする日本環境科学研究所は、有用微生物や環境浄化バイオに関する生物科学の研究開発、さらにこれらを活用した水環境浄化システム、環境改善機器類の研究開発に取り組んでいる。
 同所の創立は1990年。だが、髙谷誠所長はこれを敢えて「想立」と表す。
「高度経済成長期からバブル期に至る大量消費の時代、日本では環境への配慮や取り組みで、欧州諸国と大きな格差がありました。そこで、微生物研究を通じた環境浄化の仕組みを構築し、事業化できないかと考え、そのイメージが確立した年を『想立』としました」
 と、髙谷所長は話す。

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