忍者ブログ
Home > 建設・建築・土木・設備・管理

logo

毎日新聞出版『サンデー毎日』で連載中の「会社の流儀」がWeb版で登場。中堅・中小企業の隠れた素顔や取り組みを紹介します。

東京フロント(シリーズNo.1533)

「誠実さ」を貫くアルミサッシの設計・施工会社
細かなニーズにも適応する一貫管理体制が強み


丸山 勲志 社長

 関東圏のマンションを中心に、オフィスビルや老人福祉施設、幼稚園、保育園などのアルミサッシの設計・施工を手掛ける株式会社東京フロント。「何とかしてくれる」建具工事会社としてゼネコン各社の信頼を集め、半世紀近い業歴を積み重ねてきた。
「逃げずに最後まで施工することが当社のポリシー。細かなメンテナンスや修理まで、お客様のニーズに誠実に応えてきたことが信頼に繋がっていると思います」
 と話すのは、2014年の8月に就任した丸山勲志社長。先代である父君からクライアントやユーザーに対する「誠実さ」を引き継ぐ二代目のリーダーだ。
 同社にとって最大の強みは、設計部門を社内に有し、メンテナンスや修理も担える一貫管理体制にある。昨年、特約店を務める大手アルミサッシメーカーが開催した16年度の建材作品コンテストで、「(仮称)高円寺南2丁目計画新築工事」で同社が手掛けた自動門扉が「創造作品部門」の金賞を獲得。建築設計士による当初のプランに「もっと良いものを」という思いとアイデアを加えた設計力が高く評価された。

拍手[0回]

PR

ナガヤス工業(シリーズNo.1523)

最先端ICT建機で業界の未来をリード
「土木工事」のイメージを変える成長企業


大根田 長政 社長 
 
 
東京オリンピック・パラリンピックに向けた需要拡大によって人材不足が一層深刻化する建設業界の中で、いち早く「ICT建機」の導入を進めて業績を伸ばしている企業がナガヤス工業株式会社だ。
 ブルドーザーなどのICT建機とは、高精度のGPSやセンサーを搭載し3次元設計データに基づいて、オペレータの操作支援や自動制御ができる建機。作業人員を削減するとともに、従来では10年近い職務経験を必要とする難易度の高い作業を経験の浅い社員がカバーできる。この建機を同社の若手社員が機敏に使いこなす「最先端」の現場は、建機メーカーにとって理想的な事例として評価されている。

拍手[3回]

熊野技建(シリーズNo.1519)

広島県〝筆の都〟熊野町とともに40年
研究開発型のリサイクル企業


小田原 卓哉 社長

   広島県熊野町。国内生産量の約80%を占める〝筆の都〟としてご存知の方も多いだろう。
 株式会社熊野技建はここ熊野に根を張り40年、地元の発展に尽力してきたご当地有力企業である。創業の生業である土木事業では、道路改良工事、トンネル、公園など、次世代へ夢をつなぐ社会インフラの創造に貢献。
「土木建設・建築業は多くのものを造り出します。しかし一方で、工事をするたびに出てくる産業廃棄物の取り扱いに疑問を感じていたのも事実です。自分たちが率先して何かをしなければ。その答えを導き出したのが先代社長(現会長・小田原和彦氏)であり、それがリサイクル事業の始まりでした」と話す小田原卓哉社長

拍手[1回]

アース開発コンサルタント(シリーズNo.1518)

地域に愛され社会に貢献する
呉市郷原町の総合建設コンサルタント


飯川 松義 社長

「商売とは屏風のようなもの」―どちらとも広げ過ぎると倒れやすいという戒めの言葉である。このような慎重な経営判断のもと、地に足をつけた事業展開で設立40周年の節目を迎えたのが株式会社アース開発コンサルタントだ。
 1978年、呉市に建設コンサルタントとして創業以来、社会資本整備の一翼を担ってきた同社。同町出身の飯川松義社長と他数名で創業した小さな会社は現在従業員90名近くを擁する組織にまで飛躍を遂げた。その間、受注関係も地元官公庁から国土交通省や防衛省にシフト。
「近年、異常気象を起因とする大規模な自然災害や震災が多発しています。安全で安心して暮らせる社会の実現は喫緊の課題です。社会資本の整備は、大規模開発・ハコモノ建設の従来型から『防災・減災』『構造物の長寿命化』『少子高齢化対策』など多岐にわたりますが、会社として全力で取り組んでいきたいと思います」と話す飯川社長。
 これらに対応したコンサルティングを行うには、時流に即した最先端の技術を取り入れなければならない。当然優秀な人材の確保が必要不可欠になってくるが、同社には多士済々の資格保有者が在籍しているから心強い。

拍手[1回]

東日本都市開発(シリーズNo.1514)

国策と時代の変化に寄り添う街づくり
地域の未来に笑顔を創る総合建設会社

 
山岡 幸夫 社長 
 
 東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年までに4000万人、30年には6000万人まで訪日外国人数の引き上げを目指す日本政府。国内消費の起爆剤として「インバウンド」に期待が高まる中、大都市で不足しているホテルの建設事業を積極的に展開し、着実に成長しているのが東日本都市開発株式会社だ。

「都内では約1万室分のホテルが不足しています。日本人とは異なり、長期滞在の傾向が強い外国人の方々のニーズに合わせ、宿泊に特化したホテルを数多く作ることが当社の役割です」
 と、銀座・築地・浅草・日本橋・押上など10カ所に建設したホテルのコンセプトを話す山岡幸夫社長。外国人旅行客は美味しい日本食を求めて外食する傾向が強く、軽食と寛ぎの時間を楽しめるティーラウンジがあれば十分といえる。豪華なレストランや宴会場を作らないことでホテルの運営企業は設備や人員に費やすコストを最小限に抑えることができ、宿泊料も安く設定できるのだ。

拍手[0回]

『サンデー毎日』最新号絶賛発売中!

サンデー毎日 2018年10月28日号 [雑誌]

2018年10月28日号

新着記事

「スマホで見る」会社の流儀も配信中!

運営会社

株式会社エスコミュニケーション
編集タイアップ企画のパイオニアとして、頑張る日本の中小企業を応援しています。マスメディアでは報道されない各社の素顔と魅力をお届けします。
《掲載をご希望の場合はこちらまで》
s-comm@s-comm.co.jp

P R