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毎日新聞出版『サンデー毎日』で連載中の「会社の流儀」がWeb版で登場。中堅・中小企業の隠れた素顔や取り組みを紹介します。

中央電材 (シリーズ No.1627)

最先端分野支える特殊電線・ケーブルを幅広く提供
「モノづくりができる商社」の強みが光る


榊原 徹也 社長


 スマホ、EV、AIなど〝近未来〟の到来を実感させられるハイテク技術の数々。中央電材株式会社は、こうした製品を生産する特殊性の高い産業機器の「血管」といえる緻密な電線を専門に扱う商社だ。
 半導体製造装置や精密医療機器等、高い専門性・信頼性が要求される分野で電線や各種ケーブルを提供する同社は、これまで数多くの特殊電線メーカーと深い信頼関係を築いてきた。
 昨年3月、4代目代表に就任した榊原徹也社長は、城西大学経営学部を卒業後、大手自動車ディーラーに入社。営業担当として経験を積んだ後に、系列リース会社への転職を経て、2000年に同社に入社した異色の経歴の持ち主。
 同社埼玉営業所に配属後、早々に大口クライアント担当を任され、案件は着実に拡大。06年に久喜営業所を立ち上げた後には、北関東、東北エリアの営業所を管轄する所長として、更にその手腕を発揮する。


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ハルデンタルクリニック (シリーズ No.1626)

親知らず抜歯のスペシャリスト歯科医チーム


春山 秀遠 院長


 驚きの速さで「親知らず」を抜いてしまう〝スゴ腕〟の噂を聞きつけ、東京・池袋のハルデンタルクリニックには関東圏外からも多くの患者が訪れるという。
「大抵の親知らずは数分で抜く自信があります。素早く抜歯する理由は、治療後の腫れを極力少なくするため。患者様の中には、遠方から来院される芸能人の方もいらっしゃいます」


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ニドー (シリーズ No.1625)

人工毛植毛で培った技術で針脱毛装置開発


金塚 薫 社長


 人工毛植毛のパイオニアとして業界をリードする株式会社ニドーが脱毛分野に進出。医療機関向けの電気手術器「COA‐50NX」を開発し、医療機器製造販売認証の基準改定に伴い、現在認証を申請中だ。
「COA‐50NX」の前身にあたる「HR‐5000」と、本体にセットされる絶縁針(脱毛針)は、同社の創業者である理学博士・山田史朗が中心となって1983年に開発された。特殊な製造技術を必要とするために他社での製品化が極めて難しい絶縁針について、金塚薫社長は次のように語る。


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杉田建設興業 (シリーズNo.1624)

公共工事で小笠原諸島への地域貢献を貫く
創業55周年を迎えた飛島建設グループ企業



岡部 一郎 社長


 日本復帰から半世紀。「東洋のガラパコス」と呼ばれ、2011年に世界自然遺産に登録された小笠原諸島で様々な建設事業を手掛け、島民の皆と苦楽を共にし、歩んできたのが杉田建設興業株式会社だ。
 千葉県千葉市に本社を構える同社は、1970年に父島(現支店)、92年に母島と相次いで小笠原諸島に営業所を開設。道路や都営住宅の建設、学校改築工事といった公共工事で実績を積み上げ、いまや唯一無二の存在感を発揮している小笠原諸島進出のきっかけを、岡部一郎社長はこう語る。
「小笠原は創業者の生まれ故郷。日本に返還された翌年から『地域貢献』をキーワードにして事業をスタートしました。以降、生コンの自社プラントや豊富な重機を所有することで、小笠原村や東京都からも〝頼りにされる会社〟として立ち位置を確立してきました」
 昨年7月12日、M&Aで飛島建設グループの一員となった同社。飛島建設で建築部長や営業部長を10年以上務めてきた岡部社長は、奇しくも杉田正己前社長と日本大学理工学部建築科の同級生だ。前社長の死去を受けて同社を引き継いだ岡部社長は、全社員をそのままグループに転籍させることで、「社員を路頭に迷わせない」という約束を果たした。


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オリジナル設計 (シリーズ No.1623)

東証2部上場の上下水道コンサル専業大手
56年の歴史に若い力が育つ専門家集団

 
 菅 伸彦 社長


 会社のエントランスに入ると、眩いばかりのマリンブルーが目に飛び込んできた。

「水をイメージする、オフィスにしたかったんです」
 そう話すのは、東証2部上場の上下水道コンサル専業大手、オリジナル設計株式会社菅伸彦社長

 オフィスリニューアルプロジェクトを担当した若手女性社員の提案を採用したという。
 国内外の上下水道施設の調査・計画・設計・監理・資産・情報管理・運営支援等を中心に、地震、都市浸水、防災・減災、老朽化対策、バイオマスの活用等の他、ストックマネジメント、アセットマネジメントや経営戦略などのコンサルティング支援業務など、豊富な実績を誇る同社。日本の上水道普及率は97・9㌫、汚水処理人口普及率は90・4㌫となっており、世界でも有数の技術水準と普及率を誇るが、高度成長期に大量に整備を進めた管路施設や処理施設の老朽化で、人々の生活に不可欠な水インフラの改築・更新・持続的な運営という課題に直面している。 菅社長自身、公益社団法人全国上下水道コンサルタント協会(会員114社)の副会長と関東支部長(会員47社)を兼務。業界の発展と地位向上の一翼を担う。
 コンサルティングでは、豊富な専門知識と実務経験が必要で、各地方自治体の住民の生活に不可欠な上下水道の維持・更新等に貴重な予算を適正に執行できるよう、費用効果の高い提案をすることが重要だ。そのためには、各事業を実施する前提となる構想・調査・設計・施工計画などの全体像を描きながら、各作業を進めることが求められる。また、発注先では分かり易い説明を心掛け、「この技術者なら安心して仕事を任せられる」という信頼感を持たせることも大事だ。


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