Ｆｉｎｄアクティブラーナー（シリーズNo.1420）

学び方を変えて未来の子供たちを育成する


永井 充 社長
加速するグローバル、ボーダレス化。IoTやＡＩの進化は、技術的特異点をもたらし、将来を支える子供たちの教育の変容も迫る。大転換が予想される未来に向けて、自らの力で思考し、生きることのできる能動的な子供たちを育成したいとの熱い思いから誕生したのが、永井充社長率いる株式会社Ｆｉｎｄアクティブラーナーだ。

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学校法人村上学園 高松高等予備校（シリーズNo.1399）

全国から生徒が集う西日本有数の予備校
「人間教育」を重視し、第一志望合格へ

村上 良一 理事長

　少子化とともに、規模を縮小する予備校も少なくない。このような厳しい状況であっても、生徒数を増やし続けている「学校法人村上学園 高松高等予備校」。
　１９６２年創立当初は生徒数が50名程度だったが、２０１６年度は１１２５名が入学し、39都道府県から生徒が集う西日本でも有数の予備校へと成長した。生徒を第一志望へと導き続けた実績とともに、生徒が成長する過程での教育方法にも注目が集まっている。

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日本カジノ学院(ＣＥＣ) （シリーズNo.1392)

ＩＲ法成立で急がれるカジノディーラー養成
ハードよりソフトが観光立国成功の鍵

贄田 崇矢 社長

訪日外国人観光客が年間２４００万人を超え、２０２０年に向けて４０００万人突破を目指す日本。昨年12月15日に成立した統合型リゾート整備推進法（ＩＲ法）は、日本の観光立国推進を強力に後押しする政策の一つといえる。
　通称「カジノ解禁法」といわれるＩＲ法だが、ＩＲとは「まちづくり」であり、そこにはホテル、国際会議場や展示場、アミューズメントパーク、ショッピングゾーンといった複合施設があり、カジノはそれを構成する施設の一部だ。ただ、収益力ではシンガポールのマリーナベイ・サンズを例に引いても、カジノが収益の７割を占め、最重要施設であるのは疑いのない事実。
　そんな中、ＩＲにはマネージメントやオペレーションが重要であり、特に人材育成が欠かせない要素だとの考えから、カジノプロディーラー養成学校「日本カジノ学院」を設立・運営しているのが、２０１４年９月設立のＣＥＣ株式会社（贄田崇矢社長）だ。

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コペル (シリーズNo.1391)

無限の可能性を引き出す幼児教育で25年
児童発達支援事業「コペルプラス」に進出
 
大坪 信之 社長

「０歳から６歳までの子供たちは、みんな天才です」と切り出すのは、子供の無限の可能性を引き出す幼児教室「コぺル」をＦＣで全国に73教室展開する株式会社コペルの大坪信之社長だ。
　用意する教材は１年間でコンテナボックス96個分。週１回のレッスンに毎回異なる教材を準備することで子供たちの興味を引き付け、飽きさせることなくレッスンが進んでいく。程なく子供たちの目はイキイキと輝き始め、自ら進んでレッスンに通うようになる。
　教材以上に大切なのは、教師のスキルや笑顔。同社ではＦＣ開業時に、大坪社長自ら脳科学や心理学、教師としての心構えなどを講義した後、日々のレッスンの進め方や保護者との接し方、幼児の脳が発達する仕組みなど、約２カ月間の研修を行っている。

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主治医のような社会保険労務士法人オフィスオカモト（シリーズNo.1342）

スピード感・先進性のあるサービス提供で
守備範囲を「ひょいっ」と超える社労士法人

岡本 洋人代表社員

主治医のような社会保険労務士法人オフィスオカモトの代表社員、岡本洋人氏の観音開きの名刺には、大きな肖像写真とともに「主治医のような、社労士であろう。」という理念・哲学と、大企業向け、中小企業向けのそれぞれ決意に満ちたサービスポリシーが刷り込まれている。その名刺を受け取った人は、オフィスオカモトの企業成長への並々ならぬ奉仕の精神を感じ取ることだろう。　

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