美濃屋あられ製造本舗 (シリーズNo.1613)

新工場オープン！新社長に受け継ぎ未来へ

小森 健太郎 社長

　神奈川・横浜で「柿の種」と言えばその名が挙がるほど、地域に根付いた創業89年の株式会社美濃屋あられ製造本舗。９月１日新工場オープンと同時に、４代目の小森健太郎社長が新代表に就任した。
　大学卒業後ＧＭＯに３年間勤務し、12年前同社に入社。様々な部署を経験して、新工場立ち上げも主導。今回就任の運びとなった。
　１００㌫もち米と長野・飯田の醤油蔵に特注の醤油を長年使用し、生地の香ばしさとしっかりした醤油味が評判のバラエティ豊かな「あられ」を地元スーパーなどを通じて提供している。
　工場隣接地には直売所も設け遠方からも来店があるほか、工場１階のコンビニでも販売予定。ヘルシー・オイルフリーが受けて海外からも引き合いがある。
「引き続きご愛顧を」とは、小森社長の思いだ。　

【会社データ】
本社＝神奈川県横浜市中区小港町１―６
☎＝０４５―６２１―４４８８
事業内容＝菓子製造業
http://www.minoya-arare.com

大栄フーズ（シリーズNo.1563）

「美味創出」で日本食の未来を拓く
シーフーズ惣菜の世界的ブランド


岡 康人 社長
　
　高齢者世帯や単身世帯の増加、女性の社会進出などを背景に、10兆円規模にまで市場が拡大している惣菜マーケット（日本惣菜協会『２０１７年版惣菜白書』）。今やメジャー産業とも言える業界のパイオニアとして成長をリードしてきたのは、まさしくこの会社であろう。水産食品を使った惣菜メーカーとして世界規模のシェアを誇る大栄フーズ株式会社だ。
「ユネスコ無形文化遺産に登録されるなど、今では世界中で高く評価される日本食ですが、40年前は誰もメジャーになるとは想像していませんでした。しかし、私はフレンチやイタリアンと同じく、アジアの『帝国料理』である日本食こそがメジャーになるべきだと考え、日本の食文化の魅力を世界に発信してきました」
　と話すのは、１９７３年に28歳という若さで同社を創業した岡康人社長。40年以上も前に世界進出した「大栄フーズ」ブランドは、今や日本よりも海外の方が高い知名度を誇るほどに成長し、近い将来に国内販売の売上を超える見通しだ。
　そんな同社の代表的商品として、後の躍進を決定づけたのが「中華くらげ」である。他社に先駆け、惣菜としての量産化に成功した「中華くらげ」は現在、国内トップクラスといえる約40㌫（自社調べ）のシェアを誇る。

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高岡食品工業（シリーズNo.1522）

みんな大好き「むぎチョコ」が代名詞！
70周年を迎えるチョコメーカーのポリシーとは


高岡和子相談役

　第２次大戦後、進駐軍の米兵が配るチョコレートに群がる子ども達の姿。戦争を知らない世代であっても写真や映像で見たことがあるだろう。
「主人の３代目社長・高岡康博はこの光景を目の当たりにし忸怩たる思いを抱きました。『この子達に日本人が作った美味しいチョコレートを食べさせてあげたい』、そう強く決意したそうです」と当時を振り返ってくれたのは高岡和子相談役。
　阪神電車の大物駅から南に歩くこと数分、ほのかに甘い香りが漂ってくる。チョコレート専業メーカー・高岡食品工業株式会社（松田【旧姓:高岡】順子社長）の本社工場だ。
　同社は１８７７年に菓子問屋として創業。戦時中は国の配給物資製造工場とされたが、終戦後すぐに製粉・製パン業として復興し、飴菓子、羊羹、チョコレートなどの製造も始めた。

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小名屋（シリーズNo.1487）

味と品質が自慢の切り身魚の専門店
病院・介護施設・保育園などの要望に対応


鈴木 芳則 社長

　魚の目利き。同じ時期に獲れた同じ魚でも、脂の乗り具合、身の良し悪し、処理方法などによって品質に大きな違いが表れる。落語の世界に登場する魚屋の目利きを今の時代に継承し、味と品質にこだわった切り身魚を、病院・介護施設・保育園などに提供し好評を得ているのが、明治中期に水産加工業を創業し、1953年6月、茨城県大洗の地で水産冷凍食品加工業として法人設立した株式会社小名屋だ。

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あすかアニマルヘルス（シリーズNo.1457）

動物用医薬品・飼料の製造・販売で
人と動物が共生できる社会づくりに貢献

  
松葉 昌行 社長
　
　去る６月29日、畜水産業向け動物用医薬品・飼料等の研究・開発、製造、輸入、供給を通じて食の安心・安全の維持に貢献してきた、あすかアニマルヘルス株式会社の３代目代表に松葉昌行社長が就任した。
　同社は、２０２０年に創立１００周年を迎えるあすか製薬（旧帝国臓器製薬）のアニマルヘルス事業を分社化して13年６月に設立、14年４月に営業開始した戦略企業だ。分社化の目的は、近年の世界的食糧問題・貿易自由化を背景とした畜水産業界の変化や、コンパニオンアニマル（ＣＡ）用製品需要の急進等、急速な市場環境の変化に即応するため、経営の自由度を高め、意思決定の迅速化・業務の効率化を推進し、収益性の向上を図ることにあった。

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